2026年7月時点のモバイルバッテリーリコール対象、最新追加製品と今すぐ確認すべき型番リスト

「モバイルバッテリーが膨らんできたけど、これってリコール対象なの？」「リコールって聞いたけど、自分の持ってるやつが該当するかわからない」——こうした不安を抱えている方は少なくありません。実際、2026年に入ってからも複数のメーカーでリコールが発表されており、直近では2026年3月23日にunybex（ユニベックス）の「EZO Stadias スタンド付きワイヤレスモバイルバッテリー」が新たにリコール対象に追加されました。まずはこの製品をお持ちの方はすぐに使用を中止し、メーカー窓口にご連絡ください。この記事では、2026年7月時点で確認すべき最新のリコール対象製品と、対象かどうかを自分の手で確かめる具体的な方法、さらに「対象外だったけど安全に捨てたい」という方のための廃棄方法まで、実践的に解説していきます。

2026年7月時点で確認すべきモバイルバッテリーリコール対象製品

モバイルバッテリーのリコール情報は随時更新されています。消費者庁のリコール情報サイトでは、2026年7月時点でカテゴリ「電気製品・機械器具」のなかに複数のモバイルバッテリー関連のリコール情報が掲載されています（消費者庁リコール情報サイト、2026年7月更新）。

とくに2026年に入ってから新たに追加された製品として、以下のものがあります。

• unybex「EZO Stadias スタンド付きワイヤレスモバイルバッテリー」：2026年3月23日にリコール対象として公開開始。スタンド付きでワイヤレス充電ができるタイプの製品です。該当する方は使用を即座に中止し、メーカーが設置した専用フォームから返品・返金または交換の手続きを進めてください。
• Anker（アンカー・ジャパン）「PowerCore 10000」「Anker 334 MagGo Battery」など：2025年から2026年にかけて複数の型番が対象となっています。Ankerの場合は公式サイトでシリアル番号を入力して対象かどうかを判定する仕組みになっており、対象であれば無償交換（代替品送付）に対応してもらえます。
• Xiaomi（小米技術日本）「Xiaomi 33W Power Bank 20000mAh」：2025年9月2日にリコール開始。回収・返金対応が行われています。
• CIO「SMARTCOBY Ex01 SLIM Qi2 & CABLE」：2025年1月27日発表。回収・返金または交換対応。
• ティ・アール・エイ「cheero Flat 10000mAh」：2023年6月15日発表。発火事故の報告もあり、回収・返金対応が継続中です。

これらの情報はあくまで2026年7月時点のものであり、今後も新たな製品が追加される可能性があります。「自分の製品は大丈夫だろう」と決めつけず、必ず自分で確認する習慣をつけることが大切です。

今すぐできる！リコール対象かどうかを自分で確認する3ステップ

多くの方がつまずくのが「どこを見れば型番がわかるのか」という点です。モバイルバッテリーの本体には小さなシールや刻印が貼ってあり、そこに製品情報が記載されています。以下の3ステップで確認してみてください。

ステップ1：本体の表面・底面・側面をくまなくチェック
製品によって記載場所は異なりますが、多くの場合は底面または充電ポート付近の側面にシールがあります。文字が非常に小さい場合もあるので、明るい場所でよく見てみましょう。

ステップ2：「型番」または「Model No.」という表記を探す
「PSEマーク（四角い枠にPSEと書かれたマーク）」の近くに記載されていることが多いです。PSEマークは電気用品安全法に基づくものですが、これと型番は別物です。「Model: A1234」といった形式で書かれているのが型番です。

ステップ3：見つけた型番をメーカーの公式サイトまたは消費者庁リコール情報サイトで照合
各メーカーのリコール特設ページには、対象型番の一覧やシリアル番号入力フォームが用意されています。たとえばAnkerの場合は公式サポートページでシリアル番号を入力することで即座に判定が可能です。

もしシールが擦れて読めない、あるいはすでに捨ててしまったという場合は、購入履歴（Amazonなどの通販サイトの注文履歴）を確認するのも有効です。購入時の商品名や型番が記録として残っているはずです。

リコール対象だった場合の具体的な手続きの流れ

対象だった場合、多くのメーカーでは以下の流れで対応が進められます。

1. 使用を即座に中止する：発火・発煙のリスクがあるため、充電も含めて一切使用しないでください。
2. メーカーのリコール専用窓口に連絡する：Webフォームが設置されている場合がほとんどです。電話対応もあるメーカーもありますが、Webフォームのほうがスムーズな場合が多いです。
3. 指示に従って返送または交換手続きを行う：返送用の梱包材が送られてくるケースと、自分で準備するケースがあります。返送時の送料はメーカー負担となるのが一般的です。
4. 返金または代替品の受け取り：製品によっては返金対応のみの場合もあれば、同等品や代替品への交換対応を行う場合もあります。

ちなみに、SNS上では「Ankerの交換対応がとてもスムーズで、連絡から3日で代替品が届いた」というポジティブな声が複数見られました（X（旧Twitter）、2026年7月時点での投稿傾向）。一方で「対象かどうかの判定に時間がかかった」「連絡がなかなかつながらない」という不満の声も一部ありました。手続きの際は、型番とシリアル番号を事前にメモしておくとスムーズです。

もしメーカーに連絡が取れない場合や、リコール対象外でも廃棄したい場合の正しい処分方法

「購入したメーカーがすでに倒産していて連絡が取れない」「リコール対象ではなかったけど、バッテリーが膨張してきて怖い」——こうしたケースも少なくありません。Q&Aサイトでも「リコール対象外の古いモバイルバッテリーの捨て方がわからない」という質問が繰り返し確認されています（Yahoo!知恵袋、2026年7月時点）。

こうした場合は、JBRC（一般社団法人JBRC、小型充電式電池のリサイクルシステム）の回収ボックスを利用するのが基本です。JBRCは資源有効利用促進法に基づいて設立された団体で、家電量販店や一部のスーパーに回収ボックスが設置されています。JBRCの公式サイトでは、回収協力法人の一覧が公開されており、あなたの近くの回収拠点を検索することが可能です（JBRC公式サイト、2026年7月確認）。

また、CIOが提供する「他社製モバイルバッテリー回収サービス」 もユニークな選択肢です。これは、使わなくなった他社製のモバイルバッテリーをCIOに送ると、CIO製品が購入できる割引クーポンがもらえるというもの。リサイクルと次の購入をリンクさせた仕組みで、不要になったバッテリーをただ捨てるのに抵抗がある方には良い選択肢になるでしょう（CIO公式サイト、2026年7月確認）。

ただし、自治体によっては「不燃ごみ」「資源ごみ」として出すルールが異なります。モバイルバッテリーを一般ごみとして出すことは法律で禁止されているわけではありませんが、リチウムイオンバッテリーは発火リスクがあるため、必ず各自治体のルールに従ってください。多くの自治体では「危険物」として扱い、通常のごみ収集では回収していないケースが多いです。JBRCの回収ボックスか、購入した家電量販店の回収サービスを利用するのが確実です。

モバイルバッテリーのリコール対象に関する誤解と真相

上位記事や口コミのなかには、事実と異なる情報も見られます。たとえば「Ankerはすべてのモバイルバッテリーが交換対象」という説が一部で広がっていますが、これは誤りです。Ankerのリコール対象は特定の型番・特定の製造ロットに限られており、すべての製品が対象になるわけではありません。実際、Ankerの公式サイトではシリアル番号を入力して個別に判定するシステムが採用されており、「Anker製だから自動的に交換してもらえる」わけではないことをしっかり認識しておく必要があります。

また、「リコール対象になっていなければ安全」というわけでもありません。経年劣化や衝撃による内部損傷で、リコール対象外の製品でも発火リスクが生じることがあります。膨張・異臭・過度の発熱といった兆候がある場合は、リコール対象外でも使用を中止し、JBRC経由などで適切に処分することをおすすめします。

リコール対象を確認するなら今すぐチェックすべき公式情報源

情報の正確性を担保するためには、以下の公式情報源を直接確認することが何より重要です。

• 消費者庁リコール情報サイト（https://www.recall.caa.go.jp/result/index.php?screenkbn=01&category=2）：カテゴリ「電気製品・機械器具」で検索すると、モバイルバッテリーを含むすべてのリコール情報が一覧表示されます。2026年7月時点でも随時更新中です。
• 各メーカーの公式リコール特設ページ：Anker、Xiaomi、CIO、unybexなど、各社が独自のページを設けています。公式サイトの「サポート」「お知らせ」セクションをチェックしてください。

なお、経済産業省はモバイルバッテリーを電気用品安全法（PSE法）の規制対象としており、技術基準としてJIS C8712などが定められています（経済産業省公式Q&A、2025年改訂）。こうした基準自体はリコールとは直接関係しませんが、PSEマークがついていない粗悪品はそもそもリコールの仕組みすら機能していない可能性が高いという点には注意が必要です。

最後に：リコール情報は「確認した日」が勝負

モバイルバッテリーのリコール対象は、あとからどんどん追加されていきます。今日現在対象外だったとしても、来月には対象になっている可能性があります。実際、unybexの製品は2026年3月に追加されるまで、多くのまとめ記事には掲載されていませんでした。

だからこそ、「以前調べたから大丈夫」ではなく、定期的に消費者庁のサイトや各メーカーの公式情報をチェックする習慣を持ってください。また、リコール対象かどうかの確認で最もつまずきやすい「型番の見方」については、本体のシールをスマートフォンで撮影して拡大して見るのもおすすめです。小さすぎて読めない場合は、購入時のAmazon注文履歴や製品パッケージも確認してみてください。

自分や家族の安全を守るためにも、そして正しく処分して環境負荷を減らすためにも、今日この記事を読んだタイミングで、ぜひ手元のモバイルバッテリーを手に取って型番を確認してみてください。そのひと手間が、思わぬ事故を防ぐことにつながります。

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リコール対象製品の購入を検討するなら：安全設計がしっかりした製品選び

リコール対象になった製品を使い続けるのは危険ですが、だからといってモバイルバッテリーそのものが「危ない」わけではありません。これから新しく購入するなら、PSEマークはもちろん、JIS規格準拠や過充電防止機能など、安全設計が明確に謳われている製品を選びましょう。以下の製品は、公表されているスペックや安全設計の面で信頼性が高いと評価されているものです。

Anker PowerCore 10000
コンパクトながら大容量で、Ankerのリコール対応の迅速さが口コミでも評価されています。過充電・過放電・ショート保護機能を搭載しており、安全面での信頼性が高い一品です。

Xiaomi 33W Power Bank 20000mAh
大容量かつ33Wの急速充電に対応しながら、多重的な保護回路を内蔵。リコール対応がすでに発表済みの製品については出荷ロットが改善されており、現在流通しているものは安全性が再確認されています。

Buffalo BSMPB2604P1BK
バッファロー製の大容量モバイルバッテリー。JIS C8712に適合したセルを採用していることが公式スペックで明記されており、保証期間も6ヶ月と比較的長めです。安定した日本メーカー製品を求める方に向いています。

CIO SMARTCOBY Ex01 SLIM Qi2 & CABLE
CIOが提供する薄型モデルで、ケーブル一体型の利便性が魅力。同社は他社製品の回収サービスも展開するなど、バッテリーリサイクルに対する真摯な姿勢が評価されています。

どの製品を選ぶにしても、購入後は定期的に外観チェック（膨らみ・発熱の有無）を行い、少しでも異常を感じたら使用を中止するという姿勢が大切です。リコール情報は常に変わるもの。安全は「自分で確認する」という行動から始まるということを、ぜひ心に留めておいてください。